Financial ダイレクト | 経済メディア
ゴールドマンサックスやJPモルガンなど世界有数の金融機関から資産運用を任されてきたエキスパートが自身の投資哲学や手法を解説。7年連続で全米No.1の運用実績を達成した秘密を知ることができます。きっとあなたの資産形成にお役立ていただけるでしょう。
EV業界の最新の情報や、今のトレンドをお伝えしていきます。今後世界でEVが拡大する中、日本ではいつ普及をするのか？そしてどのような投資チャンスが現れるのか？どういった銘柄に投資をすればいいのか？など投資家目線からの情報をお伝えします。きっとあなたの資産形成の役に立つでしょう。
CIA、ホワイトハウス、国防総省に対して助言を行ってきた地政学の専門家ジム・リカーズが、独自の視点から経済・金融の動向を解説。今後世界がどう動くのか？どんな投資チャンスが現れるのか？あるいはどのようにして資産を守るのか？など実利のある情報をお届けします。ぜひあなたの金融知識の向上、資産形成にお役立てください。
From チャールズ・ミズラヒ このページでは、私が2023年の今、最も注目する優良企業についての動画を公開する。 >>クリックしてお試しする その企業は… ・Amazonの創設者 ジェフ・ベゾス氏 ・Microsoftの創設者 ビル・ゲイツ氏 ・Alibabaの創設者 ジャック・マー氏 など名だたる投資家たちがすでに投資をしている。 そして、ウォール・ストリート・ジャーナル誌によるこの企業の評価は次の通りである。 「テスラに取って代わる可能性のある企業」また、
From：ジム・リカーズ 3月後半の記事の見出しは、世界的な銀行危機の話題で占められた。 シルバーゲート銀行、シリコンバレー銀行（SVB）、シグネチャー銀行が相次いで破綻。ファースト・リパブリック銀行とクレディ・スイスも救済措置が必要であった。今後、さらに多くの銀行が破綻するのは間違いないだろう。 しかし、銀行危機は注目すべきニュースの1つに過ぎない。 それよりもさらに重要なニュースとして、ウクライナ戦争が挙げられる。軍事侵攻は２年目に突入。着実に第三次世界大戦と核に
From チャールズ・ミズラヒ 最近の金融メディアは、銀行破綻や金融危機に関するニュースで溢れ返っている。しかし、本当に注目すべき情報（シグナル）は他にある。それが、石油・ガス業界の展望だ。 投資家は銀行破綻が世界的な不況に繋がることを懸念している。そして、不況になれば、石油やガスの需要は低下。価格は下落する。 実際、原油価格は15カ月ぶりの安値をつけた。ゴールドマン・サックスは、目標株価を1バレル（約159リットル）あたり75ドルに引き下げている。 しかし私は、需要
From：イアン・キング 「徐々に、それから突然」 これは、アメリカの代表的な小説家アーネスト・ヘミングウェイの 「日はまた昇る」に書かれていた言葉。 私のお気に入りの言葉である。 なぜかというと、これは投資をする上でも大切な考えだと思っているからだ。 私は投資でチャンスを掴むためには、業界を破壊するようなトレンドを 特定することが大切だと思っている。 そして、このトレンドはいつも小さなものから始まり、やがて勢いを増し、一気に大きなものになっていく。 そして、既
From：ジム・リカーズ 現代貨幣理論（MMT）をご存じだろうか。 MMTの主な考え方は、米国連邦準備制度理事会（FRB）が自国通貨を発行できるため、負債や財政赤字が拡大しても問題ないというものだ。 2018年、MMTは金融・財政政策の専門家の間で大流行していた。何のデメリットもなく、好きなだけ支出できるという理論は、あらゆる可能性の中で最高のもののように思えた。 それから、少しの間、MMTは下火であった。話題に上がることもなかったが、MMTは政治兵器として密かに運用
From：イアン・キング スパイ気球 最近、ニュースや新聞を見ていると、よく目にする単語がある。 それは、中国だ。 これは、最近中国が米国上空に、スパイの気球を飛ばしたからだろうか？ あるいは、台湾侵攻を試みようとしている噂が流れているだろうか？ 今や世界を代表する大国となった中国は大きな影響力を持つため、何かと話題になることが多い。 そして、経済・金融の世界においてもいうまでもなく大きな影響力を持つ。 そんな中、私が注目しているのはある業界で繰り広げられている
From：イアン・キング ビットコインが準備通貨になる？2013年8月のある暖かい朝、私はある会議に参加した。 その会議のトピックは、「ビットコインは世界を変えるか？」というものだった。 その会議の前に私は、ベンチャーキャピタルやヘッジファンドマネジャーのトレーダーと一緒に朝食を食べていたのだが、ゲストの一人、バリー・シルバートがこのような発言をした。 「私の資産の大半はビットコインが占めており、これがいつの日か世界の準備通貨になると信じています」 バリーは私がソロ
From チャールズ・ミズラヒ 現実は"映画"のようには行かない「素晴らしき哉、人生！」という映画を見たことがあるだろうか？ 舞台は1945年のニューヨーク。主人公のジョージ・ベイリーは、家業である「ベイリーブラザーズ・ビルディング＆ローン」を継ぐことになった。 ビルディング＆ローンは、低所得者層向けの住宅ローン会社。この会社は非常に良心的で、わずかな利子しかとらなかった。しかし、大恐慌によってたちまち経営は悪化。そしてある時、銀行への取り付け騒ぎが起こった。 預けて
From：イアン・キング このページではイアンさんがたった1つの銘柄で18,325％の上昇を的中させた、”Xファクター投資法”の秘密を動画で公開しています。 2021年、大きく値上がりをした「ある投資先」を推奨して、顧客の資産を大きく増やすことに成功したイアンさん。そのリターンは驚異の18,325%。18,325%ということは、10万円が1,832万円以上に、100万円が1億8,325万円以上になっています… このページでは、そんなイアンさん独自の方法…つまり100倍以
From：ジム・リカーズ 金融界は、シリコンバレー銀行（SVB）の破綻に揺れている。 まずはこれまでの流れをみてみよう。 3月10日、同銀行は突然閉鎖され、一部の預金はブリッジバンクへ移管された。これは規制当局が管理する銀行のことである。大口の預金を一掃し、銀行資産の売却と債権者への返済を徐々に開始したのだ。 そして3月12日、SVBの預金者全員を保護するというビッグニュースが飛び込んできた。米財務省などがルールを破ってその場しのぎで緊急処置を行ったという。 銀行の
これまでEV業界でトップを走ってきたテスラ。今、その地位を脅かされているのをご存知でしょうか…？ その企業は、2022年、プラグインハイブリット車とEV車を含めるとその販売数でテスラを上回るまでに。 そして、2023年にはEVだけでテスラの販売台数を上回る可能性もあるのです。 その企業とは…BYD。 日本だとそのまま「ビーワイディー」と呼ばれます。 日本ではあまり、耳にしない名前かもしれません。 この企業が今、テスラに脅威を与え、1強であったテスラ時代に終わりに迎え
From チャールズ・ミズラヒ 米国株は低迷が続いている。 アメリカ市場全体の株価を表すS&P500種株価指数は、2022年の初めからおよそ18%下落。2023年に入っても回復の兆しは見えていない。 そんな状況に対し、一部の専門家は「更なる暴落がやってくる」と予想している。 先行き不透明な状況が続く今、私たち投資家にとって大切なことは何だろうか？ 2023年の株式市場を戦い抜くために、最も重要なことがある。 それは…気質だ。 これは非常に大切なことであるため、は
From：ジム・リカーズ 米国一強の時代はいつまで続くだろうか？ 今から2ヶ月後…この問いへのある程度の答えが見えてくるだろう。 なぜか？4月の中頃、米国は、債務と赤字の2点で大きな転換期を迎えるからだ。 この問題は、債務上限と、米国が債務不履行に陥る可能性のある悪名高い「Xデー」に関連している。 「一兆ドルコイン」は借金大国アメリカを救えるか？米国財務省が発行できる債務の総額の上限を示す数値である。ただし、債務上限は、新たな債務を発行できないという意味ではない。
あなたは、日本で一番人気な米国株が何か知っていますか？ 答えは、イーロン・マスクがCEOを務めるテスラです。 実際、日本の大手証券会社である楽天証券において、テスラ株は人気ランキング堂々の1位。 毎日のように、イーロン・マスクの発言がメディアに取り上げられていてEVも大きなトレンドになっていますから、多くの方が投資をしてみたいと思うのは自然なことかもしれません。 ですが、EVというトレンドから利益を狙うのであれば、テスラへの投資は「ワリに合わない」かもしれないのです。
質問です。 近年話題になっているEV（電気自動車）。現在、日本で売られている 車 の何％を占めていると思いますか？ A：約1％ B：約5％ C：約10％ 正解は… ・ ・ ・ 1.7％。 1,000台車が売れると、そのうち17台がEVという比率です。 「EV」「EV」と散々騒がれていますが、これではEVが普及するのはまだまだ先のようにも思えますよね。 投資家としても、まだEV市場に投資するのは「まだ早い」と判断される方もいらっしゃるでしょう… ですが、これ日本
これは日本にいると見落としてしまいがちですが、投資チャンスになるかもしれません。 今、ある市場が急速に成長をしていることをご存知ですか？ この市場は ・拡大するメタバース市場と同等の44％の成長が見込まれている ・今注目されているAIソフトウェア市場の約12倍の市場規模 ・政府からの潤沢なバックアップ（バイデン大統領は2月15日に75億ドルの投資を発表） 成長著しいこの市場とは… ・ ・ ・ EV充電ステーション EVといえば自動車メーカーの企業が注目されがち。しかし
