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「オマハの賢人」が石油を買い漁るシンプルな理由


From:チャールズ・ミズラヒ

株式市場で40年以上のキャリアを持つ投資のエキスパート。23歳の時に自身の資産運用会社を立ち上げると、7年連続で全米No.1のリターンを出すことに成功。その手腕は瞬く間に知られることとなり、ゴールドマン・サックスやJPモルガン、クレディスイスなど世界トップの金融機関から資産運用を任されるように。また、35歳の時にはコモディティ・トレーダーとしても全米No.1のリターンを出した実績を持つ。2011年には、当時メディアから「今後株価が上がることはない」と酷評されたAppleとMicrosoftを推奨。それぞれ1,300%以上のリターンをもたらすこととなった。彼の洞察はNewYork Times、Barrons、Wall Street Journalをはじめ多数の経済・金融メディアで取り上げられている。また、彼が執筆するニュースレターは7万人の顧客に購読されており、その中にはメリル・リンチ、モルガン・スタンレー、JP・モルガンなど世界トップの投資銀行も含まれる。

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「オマハの賢人」として知られる
ウォーレン・バフェット氏。

出所:Wikimedia

彼が今、石油株を買い漁っていることは、
あなたもご存知の通りだ。

2023年5月には、オキシデンタル・ペトロリアム (NYSE: OXY) の株式を400万株追加購入。

出所: INVESTOR'S BUSINESS DAILY

これで、市場に出回っている同株の約25%を所有することになった。

彼が石油株投資に動き出したのは、
何も今に始まったことではない。

それは、約1年前のことである。

実際、バフェット氏は2022年3月から同株を買い始めた。

2022年8月には、
同株の最大50%を購入する承認を規制当局から受けている。

それ以降、株価60ドル未満の範囲で
株式を買い続けているのだ。

でも一体なぜ、彼は今、石油株を買い漁っているのだろうか?

それは、需要と供給のバランスを見れば、明らかになる。

【需要と供給のシンプルな関係】

今、2つの要因によって、
石油の供給が停滞している。

1:OPECの減産

今回の石油供給の停滞は、
OPEC(石油輸出国機構)による一連の削減策から始まっている。

出所: BUSINESS INSIDER

この政策は2024年末まで続くと予想される。

これにより、石油生産国は
豊富な埋蔵資源を最大限に活用しようと考えているのだ。

例えばサウジアラビアは現在、
複数の国家プロジェクトを進行中である。

巨大プロジェクトの建設、
リブゴルフツアーや紅海リゾートの資金調達など。

これらを実現するために、
自国の石油を活用しようとしているのだ。

2:サプライチェーン問題

新しい油田の掘削は、
稼働するまでに数か月程度かかる。

さらに掘削業者は現在、
深刻な人手不足に直面している。

実際、オクラホマ州の掘削業者によると、
「新しい油井の掘削に使用する装置を運搬するために
20種類のセミトラックを保有しているが、
現在そのうちの2種しか稼働していない」と言う。

これら2つの要因によって、
石油の供給は停滞。

今後数年間に渡って、
供給が需要に追いつかない可能性が高いだろう。

一方、需要はどうだろうか?

需要増加を巻きおこす、
2つの大きな要因がある。

1:存在しない完璧な代替燃料

昨今、政府によるグリーン・エネルギーの押し付けが行われている。

しかし、アメリカが2050年までに
カーボンフリーになることは不可能といえるだろう。

実際、エネルギー省でさえ、
「化石燃料は主要なエネルギー源であり続けるだろう」と認めている。

つまり、将来何十年にもわたって
石油の需要は着実に増加し続けると予測している。

今後も産業化の主要な燃料であり続けるだろう。

2: 新興市場の成長

中国は世界第2位の経済大国である。

数年続いたコロナによる厳格なロックダウン政策が解かれ、
徐々に経済は復活し始めている。

結果、昨年における石油の需要のうち、
中国やその他諸国が90%を占めているほど担った。

これらの国々が成長し続ければ、
車など石油を必要とする製品に対する
需要も高まることが予想できるだろう。

【今後の世界の石油情勢】

現在、世界の石油消費量は、
1日あたり9,900万バレル。

2030年までには
1億800万バレルにまで増加されることが予想されている。

一方で、供給量は減少。

需要の増加と供給の減少…これら合わさった時にどうなるか?

石油価格が上昇することが期待できる。

その価格上昇は明日か来週、
来月のいつ起こるかは分からない。

しかし、今後5年間で石油価格は
現在より大幅に上昇することは容易に予測できるだろう。

今こそ石油企業に投資するチャンスなのかもしれない。

 ~Financial ダイレクト編集部~

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